貯金と投資の違いとは？将来の不安を解消するお金の増やし方

将来のために貯金を頑張っているけど、このままで本当に大丈夫かな…と不安を感じていませんか？

特に30代や40代でで一人暮らしの場合、結婚や住宅購入、老後のことまで考えると、貯金だけでは心もとないと感じるかもしれません。

投資を始めるべきなのは分かっていても、専門用語や証券会社のことがめんどくさい、まとまった資金がないから…と二の足を踏んでいる人も多いかもしれません。

この記事では、貯金と投資の違いを分かりやすく解説し、なぜ貯金と投資の両方が必要なのか、無理なく資産を増やすためにはどうすればいいか、をお伝えします。少額からでも始められる方法が分かるので、資産形成への一歩踏み出すきっかけになるはずです。

1. 貯金と投資の決定的な違いとは？どちらがいいのかを考える

貯金も投資も、将来のためにお金を準備するという点では共通しています。でも、その目的や性質には明確な違いがあります。結論からお伝えすると、どちらか一方を選ぶのではなく、両方をバランスよく行うことが重要です。

貯金は安全性を重視する

貯金の最大の特徴は、元本が保証されている安全性にあります。銀行の普通預金や定期預金にお金を入れておけば、よっぽどのことがない限り、元本が減ることはありません。銀行が破綻した場合でも、預金保険制度により一定額までは保護されます。

目的: 近い将来使う予定のあるお金（生活防衛資金、旅行、一時的な出費など）、絶対に減らしたくないお金
特徴: 安全性が高く、流動性が高い（いつでも引き出せる）、利息は非常に低い

例えば、病気やケガで急に働けなくなった場合に備えて、生活費の3ヶ月から半年分をいつでも引き出せるように銀行に預けておくのが貯金の役割です。一人暮らしで毎月給料が入ってくる会社員でも、急な出費に備える「生活防衛資金」は貯金で確保すべきです。

投資は成長性を重視する

一方、投資の最大の特徴は、お金を増やすことにあります。株式や投資信託といった金融商品を購入し、その価格が上がったり、配当金や分配金を得たりすることで資産を増やします。

目的: 将来のための資産形成（老後資金、住宅購入資金、子供の教育資金など）、インフレ対策
特徴: 元本割れのリスクがある（安全性は低い）、流動性は商品による、複利効果で大きく増やせる可能性がある

投資には元本割れのリスクが伴いますが、その分、銀行の利息を遥かに上回るリターンが期待できます。将来、結婚や住宅購入といった大きな目標がある人ににとっては、貯金だけでは達成が難しい目標を現実にするための手段が投資です。

どちらがいいのかと聞かれれば、性質が全く異なるため優劣をつけることはできません。将来への不安を解消するためには、安全性を担保する貯金と、成長性を追求する投資の、両輪で資産を管理することが不可欠なのです。

2. 貯金だけではダメな理由投資が将来の不安を解消するカギ

貯金を頑張っているのに、なぜ貯金だけではダメだと言われるのでしょうか。それは、物価が上がり、お金の価値が相対的に下がってしまう「インフレ」という現象があるからです。

銀行に預けていてもお金は増えない時代

現在、日本の普通預金の金利は非常に低くて、例えば100万円を預けていても1年間で数十円程度の利息しかつきません。これでは、老後資金や住宅資金といった何百万円、何千万円といった目標額になるのは、時間がかかりすぎますね。

例えば、毎月5万円を貯金に回すとしましょう。年間の貯金額は60万円です。目標額が3000万円だとすると、利息を考慮しなければ50年かかります。30代前半の会社員にとって、50年後では老後を迎えてしまいますね。

インフレがお金の価値を下げてしまう

さらに大きな問題が、インフレです。インフレとは、物価が上がり続けること、つまり、昨日まで100円で買えたものが今日は110円出さなければ買えなくなるような状態です。

インフレの仕組み: 物価上昇お金の価値が下がる貯金の実質的な価値が目減りする

仮に年率2%で物価が上昇し続けた場合、今の100万円は20年後には実質的に67万円程度の価値しか持たなくなると言われています。銀行に預けて元本は減らなくても、買えるものの量が減ってしまうのです。将来への不安は、この「お金の価値が目減りする」という点に起因します。

投資はインフレに対抗する有効な手段

投資の目的の一つは、このインフレによる資産の目減りを防ぐことです。企業が生み出す利益や、経済全体の成長に資産を預けることで、物価の上昇率を上回るリターンを目指すんですね。

例えば、NISAのような少額から始められる制度を利用しtて、毎月無理のない範囲で投資信託を積み立てていくことで、長期的に資産を増やすことも可能です。まとまった資金がなくても、毎月1万円、2万円といった少額からでも、複利効果を最大限に活かすことができるのです。めんどくさいと感じるかもしれませんが、一度仕組みを作ってしまえば、あとは自動で積立ができるようになります。

3. 貯金と投資の割合は？一人暮らしの会社員が無理なく資産を増やす考え方

貯金と投資の両方が必要であると分かっても、次に悩むのが「一体どれくらいの割合で振り分ければいいのか」という点ではないでしょうか。

30代や40代で投資経験がない…またはNISAの存在を知っているけどやったことがないという…人は、まずは生活防衛資金を確保することを最優先に考えるべきです。

生活防衛資金とは？

生活防衛資金とは、病気や失業など、万が一の事態が起きたときに生活を維持するために必要な資金のことです。一人暮らしで毎月決まった収入がある会社員であれば、毎月の生活費の3ヶ月〜6ヶ月分を目安に、いつでも引き出せる銀行の普通預金などに貯めておくのが鉄則です。

例えば、毎月の生活費が20万円であれば、60万円〜120万円は貯金として確保します。この資金には絶対に手をつけてはいけません。将来の目標のためではなく、今の安心のためにあるお金です。

生活防衛資金後の資産配分はどうする

この生活防衛資金を確保したら、残りの毎月の余剰資金（給料から生活費と防衛資金への貯蓄を引いた額）を、投資と貯金に振り分けていきます。投資経験のない初心者の場合、極端な割合にする必要はありません。将来の目標やリスク許容度によって異なりますが、一つの考え方として、余剰資金を次のように振り分ける方法があります。

投資: 余剰資金の6割〜7割
貯金（目標資金）: 余剰資金の3割〜4割

投資に回すお金は、すぐに使う予定のない、5年〜10年単位の長期的な目線で増やしたい資金とします。

特にNISAのような税制優遇制度を活用して、少額からでも毎月コツコツと積み立てていくのがおすすめです。

NISAの制度を知っているなら、あとはどの証券口座を選ぶかという具体的なアクションを起こすだけです。ネット証券であれば手数料も安く、専門用語に悩まされることなく始めやすい環境が整っています。

この割合で資産を配分することで、安全性の確保と将来の資産形成という両方のニーズを満たすことができます。貯金と投資の違いを理解して、めんどくさい…という感情を乗り越えて、少額からでも積立を始めることが、漠然とした将来への不安を解消することになるでしょう。

そうしていくうちに、結婚や住宅購入といった目標達成も、現実的なものとなってくるはずです。